現場で起きやすい課題

取引先から受発注の電子化を求められ、何から手をつければよいか迷うことはないでしょうか。EDIと聞くと大がかりなシステム投資を想像しがちですが、中小企業でも段階的に導入できます。取引先の要求に応じきれないと取引そのものを見直されるリスクもあるため、早めの準備が安心につながります。

最初に整理すること

まずは取引先ごとに、どのEDI形式や標準規格を求められているかを確認し、対応が必須な取引先とそうでない取引先を分けて整理することから始めるとよいでしょう。全ての取引を一度に電子化する必要はなく、影響の大きい取引先から着手すれば負担を抑えられます。対応が必要な取引先が決まったら、クラウド型のEDIサービスや、取引先が指定するプラットフォームへの接続を検討します。多くのサービスは自社の販売管理システムとデータ連携できるため、受注データをそのまま取り込み、二重入力をなくす設計にすることが重要です。導入時は、社内の受注担当者が新しい画面に慣れるまでの移行期間も見込んでおき、並行運用の期間を設けると混乱を避けられます。

光の道具箱で広げる改善

複数の取引先で異なるEDIを使う場合は、変換や仲介を行うサービスを間に挟むと、社内の運用を一本化しやすくなります。無理のない範囲で進めることが、長く運用を続けるための鍵となります。電子化が進むと、手入力や読み取りミスの手間が減り、受注から出荷までのリードタイムも短縮されます。まずは取引先ごとの要求内容を一覧化し、対応の優先順位をつけるところから、無理のない範囲で進めていくとよいでしょう。