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コスト構造を分解してムダを見つける

原価は把握しているつもりでも、どこにムダがあるのか説明できない場合は、コストの分解から始める価値があります。
業務別DX3分公開日 2026年7月4日更新日 2026年7月4日
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執筆・監修

著者
山口 真フレアーズ合同会社 代表社員
監修
フレアーズ合同会社DX支援・ソフトウェア開発チーム

現場で起きやすい課題

原価は把握しているつもりでも、どこにムダがあるのか説明できないという経営者は少なくありません。原価や経費をひとまとめの数字で見ているうちは、削るべき部分が見えてきません。まず取り組みたいのは、コストを材料費・労務費・外注費・経費といった大きな区分に分け、さらに製品別や部門別に振り分け直すことです。表計算ソフトの集計表でも構いませんが、勘定科目と現場の作業がどう結びついているかを一度棚卸しすると、配賦の仕方があいまいだった部分が見つかることがあります。

最初に整理すること

次に工夫したいのが、分解した数字を毎月同じ形式で継続的に出せる仕組みにすることです。会計ソフトの部門別集計機能やタグ付け機能を使い、伝票入力の段階で区分を選べるようにしておけば、月末にわざわざ手作業で仕分け直す必要がなくなります。担当者が変わっても同じ基準で数字が出てくるため、比較のたびに条件を確認し直す手間も減ります。区分の粒度は細かくしすぎず、判断に使える範囲にとどめておくと運用が続けやすくなります。

光の道具箱で広げる改善

この仕組みが整うと、どの製品や取引先の採算が悪化しているか、どの費目が想定より膨らんでいるかが具体的に見えてきます。感覚的に「なんとなく利益が薄い」という状態から、原因を指し示せる状態に変わることが最大の効果です。値上げ交渉や外注先の見直し、在庫の適正化といった次の打ち手も、根拠のある数字をもとに判断できるようになります。まずは自社のコストをどの区分でどこまで分解できるか、直近の試算表を手に取って一度整理してみることから始めてみてはいかがでしょうか。

この記事の要点

  • コストを区分別・製品別に分解
  • 毎月同じ基準で継続的に集計
  • 根拠ある数字で次の打ち手を判断

この記事のテーマを、自社ではどう進めるか

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課題の整理、社内担当者と進められる範囲、継続相談や追加支援が必要な範囲を切り分けます。

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