現場で起きやすい課題

勤怠データには、部署別・時間帯別の労働時間、残業の発生状況、休日出勤の頻度など、人件費の内訳を読み解く手がかりが数多く含まれています。しかし多くの会社では、勤怠データを給与計算のための集計にとどめ、経営判断の材料として活用しきれていないのが実情です。せっかく毎月蓄積されているデータが、締め処理が終わると同時に振り返られなくなっているケースも少なくありません。まず取り組みたいのは、勤怠データを部署別や時期別に集計し、人件費がどこでどのように発生しているかを可視化することです。

最初に整理すること

可視化ができると、特定の部署や時期に残業が集中している状況や、繁忙期と閑散期の人員配置のバランスが見えてきます。これらを踏まえて、増員が必要な部署の見極めや、業務の平準化に向けた対策を検討する材料にできます。あわせて、時給や残業単価の変化が人件費全体に与える影響を試算しておくと、賃上げや制度変更を検討する際の判断材料としても活用できます。同じデータを繰り返し見ることで、季節性や事業の繁閑パターンといった中長期の傾向にも気づきやすくなります。

光の道具箱で広げる改善

勤怠データを人件費分析に活用する体制が整うと、感覚的な人員配置ではなく、データに基づいた判断ができるようになります。分析を継続的に行うためには、勤怠データを月次で集計し、傾向を追える形式で蓄積しておくことが土台になります。まずは自社の勤怠データがどの程度整理された形で蓄積されているかを確認し、分析に使える状態を整えることから始めてみましょう。