現場で起きやすい課題

若手求職者が制度を選ぶ基準は、休暇日数や手当の金額そのものよりも、実際にその制度が使われているかどうかにあります。制度があっても利用実績が乏しいと、求職者は「建前ではないか」と感じてしまいます。まずは自社の制度のうち、実際に利用されているものとそうでないものを洗い出し、実態を正直に把握することから始める必要があります。利用が進んでいない制度については、その理由を社員に聞いてみることも欠かせません。制度の存在自体が知られていないだけ、という単純な原因も意外に多く見られます。

最初に整理すること

発信する際は、制度の名称や条件だけを列挙するのではなく、実際に利用した社員の声や具体的な場面を添えると説得力が増します。例えば育児と両立している社員の勤務例や、資格取得支援を使って成長した事例など、抽象的な制度説明よりも具体的なエピソードの方が若手の関心を引きやすい傾向があります。写真や動画など、文字以外の形で伝える工夫も検討する価値があります。本人の了承を得た上で紹介することも、当然ながら忘れてはいけない配慮です。

光の道具箱で広げる改善

制度発信は一度作って終わりではなく、利用状況の変化に合わせて内容を更新し続けることが求められます。求人サイトや採用ページだけでなく、面接の場でも制度の実態を正直に伝える姿勢が、入社後のミスマッチを減らします。誠実に伝える積み重ねが、結果として若手からの信頼につながります。良い面だけでなく、改善途中の課題も含めて伝える姿勢が、かえって信頼を高めることもあります。制度を整えることと同じくらい、それを使いやすい空気をつくることも重要な取り組みです。