現場で起きやすい課題

成果報酬型の採用サービスは、掲載費用がかからず採用決定時にのみ費用が発生するため、採用予算を確保しにくい場合でも利用しやすい仕組みです。ただし、採用が決まった際の紹介料は比較的高めに設定されていることが多く、採用人数が増えるほど総コストが掲載課金型を上回るケースも出てきます。費用が発生しない仕組みだからといって、無条件に有利な選択肢だとは限らない点を押さえておく必要があります。紹介料の算出基準がサービスごとに異なる点も見落としがちで、想定より高額になる場合もあります。

最初に整理すること

取り組みやすいのは、想定する採用人数と職種に応じて、成果報酬型と掲載課金型のどちらが総コストで有利になるかをあらかじめ試算しておくことです。単発の採用であれば成果報酬型が有利になりやすい一方、同じ職種で継続的に採用が発生する場合は、掲載課金型や自社での母集団形成の方が結果的にコストを抑えられることもあります。採用が急を要するかどうかも試算に加えるべき視点で、選考にかけられる時間の余裕とあわせて考えると判断しやすくなります。

光の道具箱で広げる改善

判断基準を持っておくと、目先の「初期費用がかからない」という点だけで飛びつかず、採用計画全体を見据えた選択ができるようになります。運用の勘所は、契約内容にある返金規定や早期退職時の対応条件をあらかじめ確認しておくことです。採用後すぐに退職が発生した場合の扱いはサービスによって異なるため、契約前に条件を具体的に確認し、書面で残しておくことがトラブル防止につながります。